今後投資しない人はヤバイ理由５つ

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この記事では、「今後投資しない人は、やばい」と考える理由を説明します。逆を言うと、今後投資した方がいいということになるので、その理由５つを説明します。

本記事の内容は、私のYouTubeチャンネルでも解説しているので、ぜひご視聴ください！

【もくじ】

理由①銀行にお金を預けても、増えない

日本の銀行にお金を預けても、ほとんど増えません。例えば、みずほ銀行の例になりますが、普通預金の金利はわずか０．００１％となっています。この金利は、100万円預けた場合、年間の金利はわずかに１０円しか得ることができません。

たとえ定期預金に切り替えたとしても、０．００２％（みずほ銀行の場合）となっているので、普通預金とほとんど大差ありません。

理由②世界経済は成長している

日本にいると、経済が停滞しているように感じる人も多いかもしれません。実際に、日本の平均所得は20年くらいほぼ横ばい、または若干下がってすらいます。これは、先進国では日本だけの現象です。

しかし、世界全体を見ると、経済は成長しています。例えば、アメリカでは、人口も経済規模も増えています。また、中国はアメリカ以上のスピードで経済成長していることはニュースなどで周知の事実です。そして、東南アジアやブラジル、アフリカの一部の国などでも急速に成長している国があります。

しかも、世界の人口は70億人ですが、今後10年間くらいで80億人になると言われています。人口が増えると、増えた分だけ働く人やお金を消費する人が増えるので、経済規模は大きくなりますので、世界経済は伸びることになります。

では、世界経済が伸びることと投資することはどう関係があるのか。

このことを投資初心者の方に説明すると、世界経済が伸びると、企業の株や投資信託のような投資信託の価格は、基本的に上昇傾向にあります。

例えば、アメリカのNYダウの価格推移をみると、2020年6月時点では約25,000ドル付近ですが、2000年付近では10,000ドルでした。つまり、2000年から2020年の20年間で、NYダウの価格は2.5倍にも成長しています。もっとさかのぼると、30年前の1990年時点では、2500ドル付近を推移しているので、1990年から2020年の30年間で約10倍に価格が上昇しています。

これは、投資家にどういう影響を与えたかというと、1990年くらいに米国株を買っていて今でも保有し続ければ、平均で約10倍くらいになっているということです。

当然ながら、保有する株式によって損している可能性がありますが、NYダウの平均価格では、30年で約10倍ということになっています。

理由③投資しないのもリスク

投資しない人っていますよね。「株とか買うと損するのが怖い」「投資はよくわからないから、していない」と言うような人です。

これって「ほとんど経済の仕組み理解していない人だな」って思います。

日本に住んでいて投資しないということは、給料やビジネスによる収入を日本の銀行に「日本円」として預けている状態だと思います。理由①で説明したとおり、これはほとんどお金は増えません。

日本円だけで貯金している状態ということは、日本の貨幣に1点張り状態ということにんりますが、それは「インフレ」を起こす場合に危険です。

インフレとは、物価が上昇することです。

物価上昇すると、例えば、今100万円で変えているものが物価が上がって200万円に上昇する場合、物価が２倍に上昇したということです。そうすると、これまでの100万円の価値は半分に減っていることになります。

「そんなこと日本では、起きないから大丈夫」と思ってしまう人は、大間違いです。日本でも歴史的に見れば物価は徐々に上がっています。例えば、大正時代と令和の今を比べてみると、100円の価値が全然違います。大正時代では現代より日本人の収入が少ない分、今よりけた違いに物価や安い状態でした。

身近なもので考えるならば、クルマの価格を挙げるとわかりやすいです。1990年代くらいでは、国産車であれば、クルマは安いコンパクトカーで100万円台、上級セダンで200万円、500万円もすれば立派な高級車とった感じでした。しかし、今ではどうでしょうか？

カローラ、フィット、ノート、シビックなどのかつての大衆車でも、現在は乗り出し価格で200万～300万円の価格まで上がっています。それだけ、クルマの物価が上がり、買えない人が増えてきたことが「クルマ離れ」を進行させていると筆者は考えています。

世界に目を向けると、悲惨なほどインフレが進行している国があります。例えば、アフリカのベネズエラ。ベネズエラでは、1000万％のインフレを起こしています。

また、最近であれば、南米アルゼンチンのインフレが有名でです。アルゼンチンでは、ここ数年、年間で５０％前後のインフレが進行しています。年間５０％もインフレしてしまうと、今100万円で買えるものは、1年後には150万円、2年後には225万円となります。

１国の貨幣だけ持ち続けると、物価が上がった際に実質的な資産が減るということが理解できたでしょうか。

理由④老後2000万円問題

老後2000万円問題とは

老後2000万円問題は、去年話題になりましたが、老後の資金がだいたい2000万円くらいかかる話です。医療の進歩などにより日本人の平均寿命が延びています。現在の平均寿命は、約84歳ですが、今後100歳くらいまで伸びる可能性があります。

100歳くらいまで生きる場合、定年が65歳とすると、老後の時間が35年もあるので、35年分の資産を定年時点で作れていないと、生きるのが厳しいという話です。

老後に住宅費があるのは危険

もっと悪いことに、日本政府が資産した2000万円という金額は、実は住宅費がほとんど想定されていません。老後に住宅ローンが残っている場合や家賃がある場合をほとんど想定していないのです。したがって、定年退職時点で住宅ローンや家賃の支払いが発生する人は、2000万円以上の金額が必要になると考えた方がいいでしょう。

介護してくれる人がいないのも要注意

また、自分の介護をしてくれるような子どもや親せきがいない人は、さらに要注意です。介護してくれる人がいないということは、自分のお金で老後生活をしなければいけません。

かなり老いてくると自分だけで生活するのが難しくなるので、老人ホームなどに入ろうと検討すると思いますが、老人ホームやシニアマンションなどは月20～30万円というのが相場で、年間約300万円くらい必要になってきます。病気などがある人は、治療代などが上乗せされるようなので、もっと請求されるようです。10年老人ホームに入るとそれだけで約3000万円必要になってくるので、年金だけでは生活が困難なことは理解できるとと思います。